オプトインメール

前回の「SPAMメール」に引き続きメールに関する話題です。
メールを使って広告を消費者に送る場合には、「！広告！」と件名に表示しなければならなくなりましたが、事前に受信の許可を得ている場合は、その限りではないことは前回もご説明しました。
その結果、「！広告！」と件名に入っているメールは、本文を読まずに削除される可能性が高いのでメール広告は事前に許可を得ることが絶対条件になったといえます。
しかし、メール送信の許可を得るだけでは、SPAMメールにならないだけで、広告の本来の目的である顧客獲得ができるわけではありません。
そこで、メール受信者に単に許可を得るだけでなく、事前に趣味・嗜好についても確認しておくことで的外れのメールを送らないようにすることが大切なのです。

■オプトインメール とは

SPAMメールが、受信者の了解なしに一方的に送りつけられてくるのに対して、事前に了解を取っているので、メールを送ることでクレーム等が発生することは原則としてありません。
また、メール受信者が興味のある分野の広告のみを配信するので、無差別に配信する場合に比べて高いレスポンスを期待できます。
オプトインメールを利用する際の注意点としては、メールを配信するジャンルを広くすると配信件数は多くなりますが、あまり興味のない受信者にまでメールを配信してしまうことになり、レスポンスは悪くなります。
一方、ジャンルを絞り込むと興味のある方にメールが配信されることになりますが、配信件数も少なくなりますので、レスポンス率が高くなっても顧客獲得の総数は多くならない可能性があるということです。
したがって、オプトインメールを利用する際は、広告のターゲットとなるジャンルの受信登録者が多くなければ全体の登録者数が多くても意味がないことになります。
オプトインメールのサービスを行っている会社は数多くあり登録者数も様々ですが、登録時に100〜200項目について受信者の情報を得ていますので、性別/年齢/地域/職業/興味ジャンル/未既婚/年収等、様々な条件でセグメントできるのが普通ですから、広告ターゲットに合う受信者がどれだけいるかが判断の基準となります。

■オプトインメールサービス提供サイト

オプトインメールサービスを提供しているサイトは数多くあり、下記の以外にも女性向けに特化したようなものや配信先を携帯電話に特化したものなど様々です。
オプトインメールを利用する場合、通常エージェントを利用することになりますが、各サービスの特徴などを詳細を確認して比較することが出来ます。
どのエージェントも取り扱っている媒体（オプトインメールサイト）を製本したりしている（若干情報が古い場合もある）ので、それを見るだけでも参考になると思います。

DEmail http://www.demail.ne.jp 141万人
info@mail http://www.infomail.ne.jp 75万人
メールイン http://www.mailin.ne.jp 91万人
Point mail http://www.pointtown.com 46万人
iMiネット http://www.imi.ne.jp 51万人
フルーツメール http://www.fruitmail.net 56万人
Bit Parade http://www.bitparade.ne.jp 25万人
banners-mail http://www.banners.com 23万人
ふくびき.com http://www.fukubiki.com 64万人
Chance 2 mail http://www.chance2mail.com 28万人
Vmail http://www.vmail.ne.jp 10万人

※登録者数は、2002年2月現在のものです。尚、正確な登録者数はエージェント等にご確認ください。

■オプトインメールという広告媒体について

オプトインメールの媒体会社は、事業として成立させるために受信者を増やすことが必要で、各社いろいろな方法で登録者を募集していますが、何らかのプレゼントを用意して会員を集めるというのが一般的です。
また、会員に対しても受信したメールのURLをクリックするとポイントが溜まるなど、クリック率を上げ、会員の減少を防止する工夫も行われています。
しかし、こうしたことから「プレゼント欲しさ」に登録する受信者もかなりの数に上ると考えられるためその部分は考慮する必要があります。
また、配信のコストは、テキスト形式のメールとHTML形式のメールで単価が異なりますが、テキスト形式の場合10〜20円/通、HTML形式の場合30円前後といったところで、配信件数が多くなると単価が下がります。クリック率は、それこそばらばらで、10%未満の場合もありますし、40%を超える場合もあるようです。
つまり、仮に1通10円で10万件メールを配信した場合100万円で、クリック率を10%と仮定すると10,000人がクリックすることになります。その中でアンケート等へ回答してくれる確率を50％とすれば、5,000人が獲得できる数となります。
この場合ですと獲得単価は、@200ということになり、これより安い方法で5,000人の情報を得る方法があるかどうかがオプトインメール広告を行うかどうかの一つの判断基準になります。
ただ、クリック率とアンケート等の回答率は、かなりばらつきがあり「一般的に」とか「平均」で計算することは危険を伴います。
極端な話ですが、獲得コストが500円以上かかるようですと、「応募者全員にもれなく500円の図書券プレゼント」として募集したのとそれほど代わらない気がします。
ただ、メールをクリックしなかった人（先の例の場合だと90,000人）への広告効果も期待するとなるとそう単純にもいかなくなります。

■自社でオプトインメールを行うことは可能か

簡単に言えば、あなたの会社が、自社の製品やサービスに関する広告メールを配信することを直接消費者から許可してもらうことが出来れば、それが一番理想的です。
しかし、一般的にあなたの会社からのメールを受け取ってくれる新規の消費者を集めることは非常に難しいことから、オプトインメールサービス企業の媒体を利用することになるのです。
自社で集めた受信了解者は、何より少なからずあなたの会社のことを知っていてメールの受信を了解してくれているわけですから、仮に同じ数のメールをあなたの会社を知らない人に送る場合と比較してレスポンスは高くなることは間違いないと思われます。
また、媒体サイトを利用した場合、当然のことですが、誰がメールを受信したのかは、注文やお問合せをいただかない限り分かりませんが、自社で受信者を集めることが出来れば受信者を直接把握できますので、より効果的なメールを配信することも可能になるのです。

■自社で受信者を集める

結論から言いますと非常に難しいことですが、やって出来ないことではありません。
オプトインメールの広告媒体をうまく利用すればいいのです。
具体的には、多くの会社がそのように利用しているようですが、オプトインメールの広告媒体を会員募集やアンケートの回答者を募集するために利用するのです。
商品やサービスを直接販売することを目的とするのではなく、プレゼントを用意して自社のサイトの登録フォームから応募してもらうのです。そうすれば、応募した人のデータは、あなたの会社のデータベースに蓄積されますので、時間をかけて商品やサービスを売り込むことも出来るようになります。
この方法ですと、懸賞サイトとして有名な「Chance It!」や「とくとくページ」等にプレゼント企画を掲載して募集する場合に比べて、最初の段階でターゲットを絞り込むことが出来るので、多少「プレゼント欲しさ」という面があっても、まったく関係ない人が登録される確率は少なくなります。もちろんコストもかかりますので、その分をプレゼントにまわして懸賞サイト一本で行くという方法も検討する必要はあります。
ただ、そうして集めたメール受信者の情報は、既にあなたの会社のデータベースに情報があるわけですから、何回メールを配信してもお金はかからないのです。
また、ある程度数が集まってくれば、登録済みの受信者に対して紹介キャンペーン（もちろん何らかのプレゼント付き）を行うなど受信者を増やすことも企画次第で可能です。

■顧客の必要としている情報を提供する

メール受信の許可（パーミション：permission）を得たからといって、毎日のように商品の売り込みのメールだけを送り続けたらせっかく得たパーミションを失うことになります。
肝心なことは、メールを一方通行の媒体と同じように考えるのではなく、双方向のコミュニケーションツールとして考えることです。こちらからの売り込みだけでなく、消費者からの意見を取り入れるための工夫が必要なのです。
オプトインメールの媒体業者を利用する場合と異なり、何回でも無料で直接消費者と連絡が取れるわけですから、コミュニケーションの段階で、個々のメール受信者の必要としている情報をより詳細に把握して、そのニーズに合った情報を提供することが出来れば、受信者の減少も防げますし、自社で行うメリットは高くなります。
そして、もう一つ肝心なことは、自社で行う場合、メール受信者をグループで扱うのではなく出来るだけ個人として扱うことです。

■まとめ

オプトインメールは、インターネットを利用してあなたの会社の「ファン」を集め、より良いコミュニケーションを実現するものであり、One to Oneマーケティングそのものです。
ただ、迷惑メールの影響でメール広告各社の業績は悪化しており、特に携帯電話向けの広告配信は、岐路に立っています。ドコモでは正当な広告業者用のバイパス的な配信ルートを用意するようですが、それだけで全てが解決されるとは思えません。
媒体各社の会員数が減少し、メールアドレスの変更等によりメールが届かなくなるなど媒体としての価値も下がってきているようです。
したがって、自社でメール受信者を管理し、メールを直接配信するという理想的な方法を取ることが最良の方法であり、「プレゼント欲しさ」ではない真の「ファン」を作る必要があるのです。